日本株に原油高の重荷 22年の再来警戒 80ドルが分水嶺か

日本株に原油高の重荷 22年の再来警戒　80ドルが分水嶺か
https://www.nikkei.com/paper/article/?b=20240416&ng=DGKKZO80035850V10C24A4EN8000

昨日記載したが、中東情勢悪化にる原油価格上昇懸念が日本株に影響を与えている。
昨日は、中東情勢の緊迫が重荷となり、日経平均株価の下げ幅は一時700円を超えた。
イランとイスラエルの対立激化はリスクオフの意識を高めるほか、原油相場を高騰させ、それが日本の上場企業の業績にも影を落とすという連想。
2022年にも同様な現象があり、日本株に大幅な調整局面が訪れるとの声がある。
原油先物（WTI)が1バレルあたり10ドル上昇すると輸入コストが3.5兆円増加し、これによって名目国内総生産（GDP）を0.5%（2.7兆円）押し下げる。家計の可処分所得も1.1兆円圧縮される見込みで「日本経済に無視しがたい打撃」となるとのアナリストの分析だ。
影響が予想される企業群を具体的に見ると、紙・パルプやトイレタリーのほか、輸送コスト上昇要因となる空運など幅広い銘柄で減益要因となる。加えて家計の購買力低下で個人消費が落ち込む影響は、多くの業種に広がり、大半の日本株に悪影響となる可能性がある。
原油価格８０ドル越えが一定期間恒常化すると上記の悪影響が顕在化するようだが、中東情勢が鍵を握っている。