【コメント】
- AIについての記事です。
- 今の株価はA Iバブルといわれることがありますが、25年前のITバブルよりも不透明だとのコメントです。
- ITバブルの際にも、IT設備が先々の経済にどう貢献するのかが不明でしたが、この点は今のA Iバブルと酷似しているとのことです。
- 一方でITバブルの際は、光ケーブルなど長期間に使用可能な設備が大半でしたが、現在のA I設備投資はデータセンターです。このデータセンターは建物そのものは長期間使用できますが、コストの大半はGPU（Graphics Processing Unit）で、GPUは新世代のものに入れ替えをしなければ短期間で無価値になります。
- もしブームに沸いているデータセンターが、実は過剰投資ということであれば、多くのデータセンターのGPUの入れ替えが行われず、光ケーブルとは違い短期間で無価値になる可能性があります。
- AIがどうのような経済効果を上げるのか現時点では明確になっておらず、どの程度のデータセンターが必要なのかは不明です。
- 将来は、人型ロボットが人間生活をサポートしているとの予想ができA Iが必須と思われますが、現状のA Iは単なる検索機能が強化されているようにしか思われません。10年後にはA Iを軸とし現在とはかなり違った日常生活となっていることに期待したいです。
【記事概要】
- 人工知能（AI）は、巨額の設備投資の勢いが止まっても進化し続けるのだろうか。IT（情報技術）バブルなど過去のバブル時と異なり、投資後に残る「遺産」の寿命の短さには注意が必要になる。
- ハイパースケーラーと呼ばれる米大手IT企業は2026年も高水準の設備投資を続ける。大半はデータセンター向けで、総額の約半分は画像処理半導体（GPU）の購入だという。
- 仮にある日、ハイパースケーラーが投資を大幅に減額させたとき、その5年後には何が起きるだろうか。コンクリートの建物やサーバー、冷却装置、送電線はほぼそのまま残る。そして、外からは見えないが、サーバーの中には大量のGPUも残る。これらは消耗が進み、1年ごとの世代交代から置いていかれたものだ。
- これはAIにとって致命的になる。データを学習し推論する演算で、頭脳にあたるGPUが競争力を失ってしまうと、AIの出す答えの価値も相対的に下がらざるを得なくなる。結果として、ハイパースケーラーの選別が進む可能性がある。投資減額が業界全体に及ぶと、AIの進化が遅れる事態も想定される。
- 過去のバブルと決定的に違うのはこの点だ。ITバブル期、インターネットの普及に伴って通信容量が増えるとの期待から、光ファイバーが過剰に敷設された。バブル崩壊で大量に残されたが、耐用年数が長く、長期間利用することができ負の遺産にはならなかった。
- 一方、GPUは耐用年数が短く、高い性能を維持しながら利用できる期間は限られてしまう。市場は、巨額の設備投資の大半がすぐに底をついてしまう遺産につぎ込まれていることを懸念している。
- 最近、AIを利用する企業について分かってきたことが2つある。一つは活用により業績に寄与する期待の高い業種がある一方で、それほどでない業種があることだ。
- もう一つは「自社でAIを活用している企業は多いが、大多数は実験的、試験的な段階にある」（コンサルティング会社マッキンゼー・アンド・カンパニー）ということ。世界ではまだ利益に結びつかず、本格導入に踏み切っていない企業の方が多い。
- 「業界の多くは5年から10年以内に、データセンターへの投資から撤退することを考えている」。コンサルティング会社アリックスパートナーズが、ベンチャーキャピタル、データセンター開発者など400社以上を調査したところ、こんな結果が分かった。ブームに乗りながら引き際も意識しているのは先行きへの警戒感が強いことの表れといえる。
- データセンターへの投資は米国の国内総生産（GDP）を押し上げる効果があるという。ただ、これは建設に伴うもので、完成し稼働した後の経済効果については不透明さもある。リスクに敏感な企業や投資家が、AIの巨額投資に陰りが見えた途端、引き潮のように離れていく可能性はないだろうか。