AI相場に急ブレーキ 日経平均2563円安、歴代5位の下げ幅 米利上げ観測が冷や水https://www.nikkei.com/paper/article/?b=20260609&ng=DGKKZO96784720Y6A600C2EA2000
【コメント】
- 今朝も雨ですね。
- 昨日は予想通り日経平均株価は下落しました。歴代５位の下げ幅だったそうです。
- 記事に記載の通り、世界的なAIブームにより半導体株が年初から急騰していた反動が原因です。
- ただ昨夜の米国株は再び上昇に転じています。半導体需要の将来への見通しに変化がないとの再認識によるもののようです。
- 今日の日経平均は、昨夜の米国株の流れを受けで上昇に転じるとの予想があります日経平均株価の先物は約1,500円の上昇となっています。
- 長期投資をしていても、このジェットコースターを見ているのは楽しいですね。（投資は自己責任で！）
【記事概要】
- 世界の株式市場で人工知能（AI）・半導体関連株の上昇に急ブレーキがかかっている。8日の日経平均株価は前週末比2563円（3.8%）安となった。米国で相次ぐ堅調な経済指標が米利上げ観測を強め、高値警戒感から投資家が利益確定売りに傾いた。
- 「相場の流れに乗るため半導体株を買っていた投資家がひとまず持ち高を落としている」。日経平均の下げ幅が一時3000円を超えた8日午前、ゴールドマン・サックス証券の石橋隆行ヴァイス・プレジデントは急落の背景をこう語った。売買の厚みが大きい東京市場に売りが集中した。
- 日経平均は3日続落し、6万4024円と5月22日以来ほぼ半月ぶりの水準に沈んだ。1日の下げ幅としては歴代5位を記録した。トランプ米大統領が世界に「相互関税」を課すと表明して市場が混乱した2025年4月7日（2644円安）に次ぐ大きさだった。
- 世界株全体の動きを示すMSCI全世界株指数（ACWI）は6月2日に最高値をつけたばかり。逆回転はその直後、米半導体大手ブロードコム株の急落から始まった。同社が3日発表した26年2～4月期決算で売上高が市場の高い期待に届かず、半導体やメモリー関連株に売りが波及した。
- さらなる冷や水を浴びせたのが5月の米雇用統計だ。5日発表の非農業部門の雇用増加数が市場予想を大きく上回った。米連邦準備理事会（FRB）の金融政策をめぐり「次は利上げ」との見立てが支配的になった。
- 金利の上昇は将来の成長期待で高いPER（株価収益率）がつけられるハイテク銘柄などの割高感を意識させ、相対的な投資妙味をそぐ。半導体株の高成長期待に沸いていた投資マネーが一斉に手を引いた。5日は米上場の主要半導体株で構成するフィラデルフィア半導体株指数（SOX）が10.3%安と急落した。
- 株安は週明け8日のアジア市場に連鎖し、台湾加権指数は3%、韓国総合株価指数（KOSPI）は8%それぞれ下げた。韓国では急落で取引を一時中断する「サーキットブレーカー」が発動された。KOSPIは2日の最高値から3営業日で計15%下げた。
- この日はイスラエルとイランの間で軍事攻撃の応酬が激しくなったことも売りに拍車をかけた。
- 市場関係者からは、金利の先高観が引き金を引いた「スピード調整」と冷静な受け止めが多い。日本の主な関連株でつくる日経半導体株指数は、25年末から26年6月4日の最高値まで約5カ月で2.2倍になり、短期の過熱感が充満していた。
- 日経平均も過熱感は歴史的な水準にあった。200日移動平均からの乖離（かいり）率は3日にプラス31%に達し、アベノミクス相場の13年5月以来の大きさに開いていた。01年以降で上方向への乖離率が3割を超えた局面は、当時と25年10月末の2回しかない。
- 上昇過程で積み上がってきた個人の信用買いの解消も巻き込んだようだ。東京証券取引所がまとめた5月29日時点の信用取引の買い残高（東京・名古屋2市場、制度信用と一般信用の合計）は6兆3915億円と、QUICKでデータが遡れる1994年12月以降で最大に膨らんでいた。
- 12日には米国でスペースXの巨大上場が控え、同社株を買う資金を手当てするための換金売りも需給の重荷として警戒されている。10日の米CPI（消費者物価指数）、11日の米PPI（生産者物価指数）など金利動向を左右する米物価統計の発表が続くことも、投資家の様子見を誘った。
- もっとも、8日の東京市場で幅広い銘柄に売りを急ぐ動きは限られた。セブン&アイ・ホールディングスやリクルートホールディングスが2～3%上げるなど、小売りや食品、サービス株が買われ、東証プライム全体の約3割の銘柄が値上がりした。
- マネックス証券の広木隆チーフ・ストラテジストは「半導体銘柄に市場の関心が極端に集中していた分、出遅れ感の強い銘柄への物色がしばらく続きそうだ」とみる。
- 日本株の上昇基調がこのまましぼむとの見方は少ない。根底を支えている企業業績の堅調さは揺らいでおらず、AI・半導体について成長期待を崩す直接の材料が出たわけでもないためだ。
- 野村証券の岡崎康平チーフ・マーケット・エコノミストは「AIの成長ストーリーや設備投資需要、メモリーの需要などAI相場の前提は崩れていない」と指摘し、足元の株安は調整で「あくまで踊り場」とみていた。